”ワクチン接種･検診への迷いを解消！”行動のきっかけを提供する動画

2022年8月7日 2022年8月11日

web@priminc.jp

日本では、約２人に１人ががんになり、約３人に１人ががんで亡くなっています。厚生労働省は、がんの早期発見・早期治療につながるがん検診の受診率を５０％以上とすることを目標に、市区町村による科学的根拠に基づくがん検診を推進しています。市区町村では、健康増進法に基づいてがん検診を実施し、ほとんどの市区町村では、がん検診の費用の多くを公費で負担しており、一部の自己負担でがん検診を受けることが出来ます。受診率は年々上昇していますが、ほとんどのがん検診で50％を下回っており、受診率の向上は、各自治体に共通する課題となっています。

また、子宮頸がんの予防方法は、HPVワクチンを接種することで、ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を予防することが挙げられますが、日本での接種率は、世界で突出して低いのが現状です。

住民のがん予防を推進する自治体の新たな手段として、私たちは、住民自らが、検診によりがんによる死亡が確実に減少することや、ワクチン接種が総合的にみてメリットがデメリットを上回ることなどを理解し、受診やワクチン接種への一歩を踏み出すきっかけを目的とした動画を提供しています。

他のがん検診・ワクチン啓発のための動画制作や、既存動画内容の一部カスタマイズなどについては、お気軽にご相談ください。

受診票が届いたら「受けよう乳がん検診！」

40歳以上を対象に2年に1回の受診票を郵送している乳がん検診ですが、乳がんと診断される女性は30年前と比べて5倍に増えています。

この動画では、乳がん増加の原因や、セルフチェック・検診による早期発見の重要性を正しく理解してもらうと同時に、自治体のがん検診無料クーポン等を活用した定期的・継続的な検診の重要性を伝えることで、受診への一歩を踏み出すきっかけとなる動画となっています。
さらに、30代～50代の仕事・介護・子育てに追われ、自分のことは後回しにしがちな対象年齢をメインターゲットにした、イラストや心に響くキーワードを使うことで一人でも多くの受診を促すことを目的とした動画になっています。

この動画を見る（外部サイトへリンク）

ワクチン接種券が届いたら「迷っている方に見て欲しい　HPVワクチン」

子宮頸がんと診断される女性は毎年約1.1万人ほど、更に毎年約2,900人の女性が亡くなっています。患者は、20代から増え始め、30代までにがんの治療により子宮を失ってしまう人は、年間約1,000人いる状況です。
HPVワクチンは平成25年に積極的勧奨の差し控えが起きて以降、接種数が低い状態が続いていましたが、近年、安全性・有効性に関する主要なエビデンスが示され、接種対象者等が情報に接する機会を確保しし、接種について検討・判断できるよう、自治体からの情報提供資材（リーフレット等）の個別送付が広がった結果、住民の理解が進み、接種者数が増えてきている状況です。

厚生労働省は、令和４年度からの積極的な勧奨の再開を決定し、これを受けて市区町村は接種実施医療機関における接種体制の整備等を進めています。
この動画は、HPVワクチンが公費で接種できるワクチンの一つであることを周知するとともに、接種について検討・判断するための有効性・安全性に関する情報や、接種を希望した際に接種に必要な情報を接種対象者等に届けることを目的としています。